計算方法・前提条件

資産の増え方（積立・複利）

各資産は「初期額」からスタートし、毎月の積立額を加えながら、月次に換算した利回りで複利運用します。年利 r% は月利 (1 + r/100)^1/12 − 1 に変換し、これを12回繰り返して1年とします。単純に「年利÷12」とせず幾何平均で月割りするため、複利効果を過大評価しません。

配当・増配の扱い

詳細版では資産ごとに 配当利回り と 増配率 を別に設定できます。配当は時価に対して発生し、課税口座では配当課税（既定 20.315%）を差し引いた手取りを配当収入として集計します。増配率を入れると、毎年末に配当利回り自体が増配率ぶん上昇し、連続増配株の動きを近似します。

FIRE 達成ライン（4%ルール）

「4%ルール」は、資産の4%を毎年取り崩しても長期にわたり枯渇しにくいとされる経験則です。これを裏返すと、必要資産は 年間生活費 ÷ 4% ＝ 年間生活費 × 25 になります。簡易版ではこの式で必要資産を求め、資産推移グラフに達成ラインを描画し、主シナリオが初めて到達した年を達成年・達成年齢として表示します。

4%ルールは米国の研究（トリニティ・スタディ等）に由来する目安で、日本の税制・インフレ環境や取り崩し方法によって妥当な取り崩し率は変わります。固定の4%が常に安全とは限らない点に注意してください（関連：シーケンスリスク、取り崩し戦略）。

税金・口座種別

課税は 運用益（時価 − 元本） に対してのみ行い、元本の取り崩しには課税しません。課税口座では譲渡益・配当ともに既定 20.315% を適用します。NISA・iDeCo は非課税口座として扱い、譲渡益・配当に課税しません。税率はあくまで既定値であり、実際の税負担は所得や制度改正により異なります。

インフレ（名目 vs 実質）

詳細版ではインフレ率を設定でき、表示を 「名目」（額面） と 「実質」（現在の購買力に換算） で切り替えられます。FIRE計画は本来、将来の物価上昇を織り込んだ実質ベースで考えるのが基本です（関連：インフレと必要資産）。

モンテカルロ分析（達成確率）

実際の運用は一定利回りでは進みません。詳細版では標準偏差（ボラティリティ）を入力すると、毎回の利回りを 正規分布（平均＝設定利回り、標準偏差＝入力値） で揺らしたシミュレーションを 200回 実行します。各年の結果を並べ、悲観(10パーセンタイル)・中央値・楽観(90パーセンタイル) の3シナリオを表示。目標額を設定していれば、最終年に目標へ到達した試行の割合を 達成確率 として算出します。試行回数は有限のため、確率は近似値です。

使用するデータ・前提値

利回り・積立額・生活費・インフレ率などの前提値は、すべて利用者ご自身が入力します。本ツールが外部から相場や個人情報を取得することはありません（入力はブラウザ内に保存され、サーバーには送信されません）。既定の課税率 20.315% は一般的な上場株式等の譲渡益・配当に対する税率（所得税・復興特別所得税・住民税の合算）を採用していますが、最新・個別の税制はご自身でご確認ください。

このツールの限界

本ツールは前提を単純化したモデルです。為替変動、個別銘柄リスク、税制・社会保険制度の改正、ライフイベントの不確実性などをすべて反映できるわけではありません。結果は意思決定のたたき台としてご利用ください。